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パチンコ屋が潰れたら貯玉はどうなる?補償基金と閉店の前兆を元店長が解説

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通っているパチンコ屋が潰れたら、会員カードに残っている貯玉はどうなるのか。

「最近お客さんが少ない」「休業の張り紙が出ている」と、不安になっている人もいると思います。

 

先に答えを書きます。

パチンコ屋が潰れたとき、貯玉・貯メダルが必ず戻るとは限りません。

お店が「貯玉補償基金」に加盟していれば、会員1人・店ごとに貯玉25万個・貯メダル5万枚までを上限に、カタログの景品で補償されることがあります。

ただし、補償は現金や換金できる景品には換えられません(2026年10月時点)。

 

だから大事なのは、「通っている店が加盟店か確かめる」「1つの店に貯めすぎない」「閉店の告知を見たら期限内に使う」の3つです。

 

ちなみに貯玉(ちょだま)とは、出た玉を景品に換えずに会員カードに残しておき、あとで再プレー(もう一度遊ぶこと)に使う仕組みのことです。

スロットのメダルの場合は貯メダルと呼びます。

 

この記事で分かること:

  • 閉店のしかた(3パターン)ごとの貯玉の行方
  • 貯玉補償基金の上限・受け取り方・受付期限
  • パチンコ屋が潰れる前兆と言われるもの
  • 通っている店が心配なときに、今やっておくこと

 

書いている僕は、2008〜2016年ごろにパチンコ店で約8年、店員から店長まで働いていました。

閉店も経験しているので、お店側の目線も交えて解説します。

 

閉店したら貯玉はどうなる?戻り方は「閉店のしかた」で決まる

パチンコ屋の閉店には、大きく分けて3つの形があります。

どの形かによって、貯玉の戻り方がまったく違います。

 

パチンコ屋が閉店したときの貯玉の行方を、事前告知つき閉店・突然の倒産・事業譲渡の3パターンで示した図

 

閉店のしかた よくある流れ 貯玉はどうなるか お客さんがやること
事前告知つきの閉店 店頭の掲示やハガキで閉店日・精算期限が知らされる 期限までなら再プレー・景品交換ができる 期限内に使い切る
突然の倒産・休業のまま閉店 「臨時休業」などの張り紙のまま再開しない 店では精算できない可能性が高い。基金の加盟店なら補償の案内を待つ。未加盟店だと戻らないおそれ 加盟店か調べ、基金のお知らせを確認する
事業譲渡・業態転換 運営会社が変わる、別の業種の店に変わる 新しい会社に会員が引き継がれれば使える。引き継がれないと基金の補償も受けられない 店の告知で引き継ぎの有無を確認する

 

なお、台が店から外される「撤去」と、店そのものが閉まる「閉店」は別の話です。

台の撤去については、こちらで詳しく書いています。

➡ パチンコ台・スマスロが撤去される理由4つ|撤去期限と自主回収も解説

 

事前告知つきの閉店なら、期限までに再プレーか景品交換ができる

閉店が前もって決まっている場合は、店頭の掲示で精算の期限が知らされることが多いです。

会員登録のときにDM(ダイレクトメール)を受け取る設定にしていれば、ハガキが届くこともあります(ビジネスジャーナル 2022年9月の記事より)。

 

この形が、お客さんにとっていちばん損の少ない閉店です。

期限内に再プレーで使うか、景品に交換してしまうのが一番です。

 

精算できる期間の長さは、お店によって違います。

僕のいた店では、閉店してからも何日かは貯玉の対応をしていました。

ただ、その期日は決まっていて、いつまでも対応できるわけではありませんでした。

 

それに、僕のいた店では閉店の告知自体がギリギリでした(理由は後半で書きます)。

告知を見たら「まだ大丈夫」と思わず、早めに動いてください。

 

突然の倒産・休業のまま閉店したら、基金の加盟店かどうかで分かれる

困るのは、告知がないまま店が閉まってしまうケースです。

「臨時休業」「リニューアル休業」の張り紙が出たまま再開しないと、貯玉の精算はできない可能性が高いとされています(ビジネスジャーナル 2022年9月の記事より)。

 

この場合は、お店が貯玉補償基金に加盟しているかどうかで分かれます。

  • 加盟店なら、基金が補償を決めたときに案内が届く(届くまで時間がかかることがある)
  • 未加盟店なら、貯玉が戻らないおそれがある

 

「貯玉は法律で守られているから大丈夫」とは言えません。

貯玉の補償が受けられるのは、あくまで業界の仕組みである基金に入っている店の場合です。

 

事業譲渡・業態転換は、新しい会社に引き継がれるかがポイント

運営会社が別の会社に変わる「事業譲渡」の場合は、会員が新しい会社に引き継がれるかどうかがポイントです。

引き継がれれば、そのまま貯玉を使えます。

 

一方、会員が譲渡先に引き継がれない場合は、貯玉補償基金の補償を受けられません(基金の公式サイトより。2026年10月時点)。

 

最近は、パチンコ店を別の業種に切り替える動きも報道されています。

たとえば2026年10月には、ダイナムの広島八丁堀店を24時間フィットネス「FIT365」に切り替える発表がありました(開業は2027年2月予定。DMMぱちタウン 2026年10月の記事より)。

この報道の中では、貯玉の扱いには触れられていません。

 

では、同じ会社の別の店(系列店)に貯玉を移せるかというと、これも店しだいです。

業界で統一されたルールは、今回調べた範囲では見つかりませんでした。

 

僕のいた店では、閉店した店の貯玉を系列店で使うことはできませんでした。

「系列店があるから大丈夫」と思い込まず、閉店の告知で確認するのが安全です。

 

貯玉補償基金とは?上限は貯玉25万個・貯メダル5万枚で、現金にはならない

貯玉補償基金(一般社団法人貯玉補償基金)は、加盟しているお店が経営破たんなどで貯玉・貯メダルを払い戻せなくなったときに、会員の貯玉を補償する業界の仕組みです。

 

大事なのは、すべてのお店が加盟しているわけではないことです。

加盟していて、基金が補償を決めた場合にだけ、補償を受けられます。

 

2026年10月時点で、基金の公式サイトで確認できた内容をまとめます。

 

項目 内容 出典
対象 基金に加盟する店の貯玉システムの会員。会員カードを5年以内に使っている人 基金公式サイト
上限 会員1人・店舗ごとに貯玉25万個、貯メダル5万枚(同じ店の複数カードは合算。同じ会社の別店舗は店舗ごと) 基金公式サイト
補償の中身 カタログに載った商品・一般雑貨など。現金・商品券・金券には換えられない 基金公式サイト
やりとり 補償の対応は郵送など 基金公式サイト
案内 貯玉250個以上・貯メダル50枚以上の人には、店に登録した住所あてに個別に案内が届く 基金公式サイト
必要なもの 会員カード(各店の告知による)、登録した氏名・住所 基金公式サイト
受付期間 店ごとに決まる。期間を過ぎると申込み・問合せはできない 基金公式サイト
対象外 事業譲渡などで会員が譲渡先に引き継がれない場合 基金公式サイト
上限が変わる場合 大規模災害などで基金の財源が足りなくなるおそれがあるとき 基金公式サイト

 

補償はカタログ景品だけ。現金や換金できる景品には換えられない

基金の公式サイトには、補償の景品について「現金、商品券、金券その他これらに代わるものとの交換は、一切できません」と書かれています。

 

つまり、補償で現金は戻ってきませんし、換金できる景品(特殊景品)にも換えられません。

受け取れるのは、カタログに載っている商品や一般の雑貨です。

 

ネットでは「〇〇万円まで戻る」と金額で書かれていることがありますが、上限は円ではなく、玉の個数・メダルの枚数で決まっています。

同じ25万個でも、4円パチンコと1円パチンコでは金額がまったく違います。

スロットも20円と5円で同じです。

なので、この記事では円に直した金額は書きません。

 

店で景品に換えるときの交換率(等価・非等価)の話は、こちらにまとめています。

➡ パチンコ・スロットの交換率、換金率の種類や一覧 等価交換、非等価交換について

 

通っている店が加盟店かは、ポスター・ステッカーと基金のサイトで調べられる

加盟しているお店には、店内に基金のポスターやステッカーが貼られています。

カウンターの近くや入口あたりを見てみてください。

 

見つからなければ、貯玉補償基金のサイトにある加盟店検索で調べられます。

基金も、加盟しているかどうかを事前にお店か基金に確かめるよう呼びかけています。

 

基金の公表資料によると、2026年9月30日時点で加盟しているホールは全国で5,355店です。

加盟していないお店もあるので、「大きい店だから入っているはず」と思い込まないようにしましょう。

 

2026年も補償は実際に行われている。案内が届くまで数か月以上かかることも

基金のサイトには「貯玉補償実施のお知らせ」というページがあります。

2026年は、6月から10月26日までに8件の補償のお知らせが載っていました(2026年10月26日に確認)。

基金が「形だけの仕組み」ではなく、実際に動いていることが分かります。

 

受付期間は店ごとに決まっていて、たとえば2026年10月26日〜11月30日のように、1か月あまりの例があります。

受付期間を過ぎると、申込みも問合せもできません。

 

一方で、案内が届くまでには時間がかかることがあります。

報道によると、東京都内のある運営会社は2026年2月に事業を止め、8月に破産手続きの開始が決まりました(DMMぱちタウン 2026年9月の記事より)。

基金がその会社の店とみられる店舗の補償実施を知らせたのは、10月15日でした。

事業が止まってから、約8か月です。

 

個人の投稿では、閉店から約2年後に補償の案内が届き、問合せできる期間は約1か月半だった、という例もあります(パチ7 2024年1月の投稿)。

 

「閉店してしばらく経ったから、もう何もない」と思っていても、あとから案内が届くことがあります。

基金のお知らせのページは、ときどき確認しておくと安心です。

 

2026年11月から補償ルールが変更・追加される

基金は「2026年11月より、貯玉/貯メダルの補償ルールが変更・追加されます」と告知しています。

 

基金のポスターに載っているルールは、次の5つです。

  • 補償は、基金に加盟する貯玉システムが対象
  • 補償は、会員カードを5年以内に使っている会員が対象(これまでの実施内容を明文化したもの)
  • 個別の案内は、貯玉250個以上または貯メダル50枚以上を持つ会員に送る
  • 補償の上限(通常は会員1人あたり貯玉25万個・貯メダル5万枚)は、大規模災害などで基金の財源が足りなくなるおそれがあるときに変える
  • 事業譲渡などで会員が譲渡先に引き継がれないときは、加盟店ではなくなり、補償は受けられない

 

とくに気をつけたいのは、5年以上使っていない会員カードです。

古いカードが眠っている人は、そのカードを作った店や基金の案内を確認してください。

 

お店側から見ると、貯玉はお客さんからの「預かり」。僕のいた店では閉店の告知はギリギリだった

ここからは、元店長としてお店側の目線で書きます。

 

貯玉補償基金は、お店が持っている貯玉のことを「貯玉債務」と呼んでいます。

債務、つまりお店にとって貯玉は、お客さんにいずれ返さなければいけないものです。

 

お店がお客さんに会員カードを作ってもらう理由は、こちらの記事で書いています。

➡ パチンコ店の貯玉会員カードのメリットとデメリット 店員が募集する目的や狙い、理由について

 

お店の経営が苦しくなると、この「返さなければいけないもの」を返せなくなることがあります。

だからこそ、基金に入っているかどうかが大事になります。

 

閉店が決まったとき、店の中では何が起きるか

僕が働いていたころにも、閉店・業態転換の経験があります。

 

閉店が近づくと、貯玉を使い切りに来るお客さんはいました。

貯玉をたくさん持っている常連さんもいました。

 

閉店後の貯玉の対応も、先に書いたとおり何日かで期日が決まっていました。

お店の中から見ても、「閉店後でもいつでも対応してもらえる」わけではないということです。

 

店の閉店とは別の話ですが、ふだんの台の撤去では、外した台は中古業者に販売していました。

撤去の流れはこちらの記事で書いています。

➡ パチンコ台・スマスロが撤去される理由4つ|撤去期限と自主回収も解説

 

閉店の告知がギリギリになる理由は「売り上げが減るから」

僕のいた店では、閉店の告知はギリギリでした。

 

理由は、売り上げが減るからです。

閉店すると知ると、お客さんは「もう出さないんだろうな」という印象を持ちがちです。

そう思われると来てくれる人が減り、売り上げが落ちてしまいます。

 

お店側の本音を言うと、閉店まで売り上げを落としたくないので、告知はできるだけ遅らせたいという事情があります。

お客さんの側から見れば、「告知が出たときにはもう時間がない」と考えておくのが安全です。

 

パチンコ屋が潰れる前兆は?はっきり言えるのは「休業の張り紙が長引く」こと

最初にお伝えしておくと、ここで紹介する前兆は「当てはまったらすぐ閉店」という意味ではありません。

貯玉を貯めすぎないための目安として読んでください。

 

全国のパチンコ店の数は、2025年末で6,464店でした。

前の年から242店(3.6%)減っています(マネーポスト 2026年5月の記事。警察庁「令和7年における風俗営業等の現状と風俗関係事犯等の取締り状況について」を引用)。

 

ただ、減り方はゆるやかになっています。

減少率は、2022年の9.3%から、2025年は3.6%まで小さくなりました。

「どんどん潰れている」と煽るほどではありませんが、毎年お店が減っているのは事実です。

 

店の数や売上の話は、こちらの記事でも書いています。

➡ パチンコ屋の一日の売り上げは平均約660万円|粗利と稼働率の計算

 

根拠があるのは「臨時休業・リニューアル休業」の張り紙が長く続くこと

報道で挙げられているのは、「臨時休業」「リニューアル休業」の張り紙が出たまま、営業を再開せずに閉店するケースです(ビジネスジャーナル 2022年9月の記事より)。

 

この場合、お店で貯玉を精算できない可能性が高いとされています。

張り紙を見たら、次の2つをしておきましょう。

  • 張り紙の写真を撮っておく(日付が分かるように)
  • 貯玉補償基金のサイトで、加盟店かどうかと補償のお知らせを確認する

 

新台が入らない・故障が直らない・店員が減るは「よく言われるサイン」にとどまる

ほかにも、ネットではこんなことが前兆として言われています。

  • 新台が入らない
  • 壊れた設備がずっと直らない
  • 店員が減った
  • いつ行ってもガラガラ
  • 貯玉の精算の告知が、短い期間で急に出る

 

ただ、これらは個人の経験則として言われていることで、当てはまったから潰れるとは言えません。

 

たとえば「新台が入らない」は、お店の方針でも起こります。

僕が働いていたころ、撤去する台は、稼働(どれだけ打たれているか)と、中古で売ったときの値段を比べて決めていました。

中古の台を入れたこともあります。

新台の数だけで、お店の経営状態は判断できません。

 

なお、釘・設定・交換率・出玉の変化は、外からは確かめられないので、この記事では前兆として扱いません。

 

通っている店が心配なら、今やっておくこと(チェックリスト)

通っている店が心配なときに、今日からできることをまとめました。

  • 通っている店が貯玉補償基金の加盟店か確かめる(店内のポスター・ステッカー、基金のサイト)
  • 会員カードをなくさない(補償の受付で必要になる)
  • カードを作った店に登録した住所・氏名を、最新にしておく(案内はその住所に届く)
  • 5年以上使っていないカードがないか見直す
  • 1つの店に貯めすぎない(補償の上限は店ごとに貯玉25万個・貯メダル5万枚で、しかも景品はカタログ)
  • 閉店・精算期限の告知を見たら、期限内に再プレーか景品交換をする
  • 休業の張り紙が長引いたら写真を残し、基金の「貯玉補償実施のお知らせ」をときどき確認する
  • DM(ハガキ・メール)を受け取る設定にしておく

 

会員カードをなくしたとき・盗まれたときの話は、こちらです。

➡ パチンコ店でICカード、コインが紛失・盗難されたらどうなるか元店員に聞いてみた

 

貯玉はいくらまでにする?上限と再プレー手数料から考える

貯玉をいくらまでにするかは人それぞれですが、考える材料は2つあります。

 

1つ目は、補償の上限です。

基金の補償は、店ごとに貯玉25万個・貯メダル5万枚までで、受け取れるのはカタログの景品です(2026年10月時点)。

上限を超えた分は補償されませんし、上限内でも現金には戻りません。

 

なお、1日に再プレーで使える貯玉の上限などは、お店ごとに決めています。

通っている店のルールは、カウンターで確認できます。

 

2つ目は、再プレー手数料です。

2024年9月に、ホール関係の4団体が貯玉再プレーの手数料のガイドラインを作り、業界として手数料を取ることを認めました(マネーポスト 2024年11月の記事より)。

手数料は、再プレーのたびに貯玉の一部が差し引かれる形です。

 

北海道では、2026年5月から多くの店で手数料の徴収が始まったと報じられています(旭川は4月から先行。パチ7 2026年5月の記事より)。

記事では手数料の率は8.6〜8.75%ほどとされていますが、全店がいっせいに始めたわけではなく、率も店によって違います。

 

貯めっぱなしにしておくと、閉店のリスクに加えて、手数料がかかるお店も出てきています。

1つの店に大量に貯めっぱなしにせず、ある程度たまったら景品に交換しておくと安心です。

 

パチンコ・スロットは18歳から、余裕のあるお金で楽しみましょう

最後に大事なことをお伝えします。

 

パチンコ・スロットは、18歳未満は遊技できません。

 

遊技は、生活に影響しない、余裕のあるお金で楽しんでください。

「貯玉を減らしたくない」「取り返したい」と思って打ち続けてしまうのは、危ないサインです。

 

のめり込みに不安がある人は、相談窓口があります。

  • 相談先: リカバリーサポート・ネットワーク(https://rsn-sakura.jp/ )
  • 電話: 050-5846-3952
  • 受付: 月〜金 10:00〜22:00(受付は21:30まで、祝日を除く)

 

まとめ

パチンコ屋が潰れたときの貯玉について、要点を振り返ります。

  1. 閉店しても、貯玉が必ず戻るとは限らない
  2. 告知つきの閉店なら、期限内に再プレーか景品交換で使い切る
  3. 突然の倒産でも、基金の加盟店なら上限内でカタログ景品の補償を受けられることがある
  4. 補償は現金・換金できる景品にはならない。受付期間を過ぎると受けられない
  5. 加盟店の確認、会員カードと登録住所の管理、貯めすぎないことが、今できる対策

 

僕のいた店では、閉店の告知はギリギリでした。

「告知が出てから考えよう」ではなく、ふだんから貯めすぎないのがいちばんの対策です。

 

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