パチンコ屋が潰れる理由6つ｜閉店ラッシュの背景を元店員が解説

「近所のパチンコ屋がまた閉店した」

「なんでこんなにパチンコ屋が潰れるの？」

そう感じている人は多いと思います。

先に答えを言うと、パチンコ屋は客が減っただけで潰れるわけではありません。

もうけが薄いのに、新台や設備に毎週お金が出ていくところへ、規制による台の入替と、大型店・大手への客の集中が重なり、小さい店から続けられなくなっています。

2025年末の店舗数は6,464店（警察庁）で、1995年のピーク18,224店から30年連続で減っています。

この記事で分かること:

パチンコ屋が潰れる6つの理由
閉店のきっかけと、なぜ告知が直前になるのか
潰れやすい店の傾向と、前兆の見方

僕は2008〜2016年ごろ、パチンコ店で店員として約8年働いていました。

お店側の目線で、「なぜ潰れるのか」をお金と運営の仕組みから説明します。

数字は2026年10月時点で確認できたものです。

パチンコ屋は30年で約3分の1に減った｜2025年末は6,464店

パチンコ店の数は、警察庁の統計で次のように減っています。

年	店舗数
1995年（ピーク）	18,224店
2021年末	8,458店
2022年末	7,665店
2023年末	7,083店
2024年末	6,706店
2025年末	6,464店

出典: 警察庁「風俗営業等の現状」各年版（報道の要約を含む）。2026年10月時点で確認できる最新は2025年末の数字です。

パチンコ店の店舗数の推移。1995年の18,224店から2025年末は6,464店に減少（警察庁）

2025年末は前年より242店減りました。

ピークの1995年と比べると、約3分の1の数です。

では、なぜここまで減ったのか。

この記事では、理由を次の6つに分けて説明します。

#	潰れる理由	分類
①	もうけが薄い	お金
②	新台・設備の投資が重い	お金
③	規制で数年ごとに入替の出費が来る	規制
④	遊技人口と来店回数が減った	お客さん
⑤	近くの大型店・大手に客が集まる	お客さん
⑥	会社の判断で「畳む」（撤退・業態転換・テナント更新）	会社の判断

店の数は減っても、1店あたりの台数は増えている

店の数が減る一方で、1店あたりの台数は増えています。

2025年末の設置台数は3,234,357台で、1店舗の平均は500.4台。

平均が500台を超えたのは初めてです。

規模別に見ると、差がはっきり出ています。

店の規模	前年との差（2025年末）
1,000台以上	23店増（422店）
500〜1,000台	31店増
301〜500台	121店減
101〜300台	54店減
100台以下	121店減

出典: 警察庁「令和7年における風俗営業等の現状」（2026年4月公表、遊技通信の要約で確認）

つまり、大きい店は増え、小さい店から減っているということです。

「倒産」は少なく、倒産以外の形で会社が減っている

「パチンコ屋が潰れる」と聞くと、倒産を思い浮かべる人が多いと思います。

でも、数字を見ると少し違います。

帝国データバンクの調査（2026年8月6日発表）によると、2025年のパチンコホール経営法人は1,130社。

2016年の2,492社から、10年で約55%減りました。

一方で、2025年の倒産は16件です。

しかも、残った会社の総売上は12兆433億円で、前年より2.8%増えました。

黒字の会社の割合は71.6%でした。

業界全体が赤字で沈んでいるわけではありません。

残った会社に売上が集まり、続けられない会社が抜けていく「二極化」が進んでいる、というのが今の姿です。

パチンコ屋はもうけが薄く、新台と設備に毎週お金が出ていく（理由①②）

売上から景品を引いた残りから経費を払うと、営業利益は1%台

パチンコ屋の売上は大きく見えますが、そのほとんどは景品としてお客さんに戻ります。

残ったお金（粗利）から、台代・人件費・家賃・電気代などの経費を払います。

矢野経済研究所の調査（2026年3月4日発表、2024年度のホール経営106社の平均）では、次のとおりです。

売上総利益率（粗利の割合）: 14.6%
販管費（経費）の割合: 13.3%
営業利益率: 1.4%

利益の幅がとても小さいので、少し稼働が落ちたり、大きな出費が重なったりすると、すぐ赤字に傾きます。

稼働とは、台がどれだけお客さんに打たれているかのことです。

お店側の本音を言うと、経費はどれも重いです。

その中でも、店で働いていて特に重いと感じていたのは電気代でした。

店では1か月の予算が決まっていて、それを1日ごとに振り分けて、毎日計算していました。

それくらい、日々のお金の出入りを細かく見ないと回らない商売です。

➡ パチンコ屋の一日の売り上げは平均約660万円｜粗利と稼働率の計算

新台は1台30〜50万円、入替は毎週10〜30台だった

僕が働いていたころ、新台は1台30〜50万円でした。

入替は毎週1回、1回に10〜30台ぐらいです。

単純計算では、10台なら300〜500万円、30台なら900〜1,500万円が毎週出ていくことになります。

実際は撤去した台を中古で売るお金などもあるので、負担は店によって違います。

それでも、大きな出費であることは変わりません。

じゃあ入替を減らせばいいのでは、と思うかもしれません。

でも、新台を入れないとお客さんは来ません。

僕の店でも、やらないと集客できないから、入替は頑張って続けていました。

ここを抑えると、客が減る → 売上が減る → さらに入替できない、という悪循環になります。

続ければお金が出ていき、やめれば客が離れる。

この板挟みが、体力のない店を追い詰めていきます。

➡ 新台入替とは？流れと何時から打てるかを元パチンコ店員が解説

スマスロ・スマパチと新紙幣で、台以外の設備にも大きなお金がかかった

ここ数年は、台そのもの以外の設備投資も重なりました。

ここからは僕が辞めた後の話なので、報道で言われていることとして紹介します。

2022年11月: スマスロ（メダルを使わないスマートパチスロ）が登場
2023年4月ごろ: スマパチ（玉を使わないスマートパチンコ）が登場
2024年7月3日: 新紙幣の発行

東京商工リサーチ（2023年1月）によると、スマスロ・スマパチには専用のユニットやサーバー、工事が必要です。

新紙幣の発行では、紙幣を扱う機械の対応にも設備投資が必要だったと報じられています（日刊SPA! 2024年8月3日）。

さらに帝国データバンク（2026年8月）は、光熱費や労務費の上昇で収益が悪化した会社も見られたと伝えています。

台・設備・光熱費・人件費と、出ていくお金はどんどん増えているわけです。

規制が変わるたびに、台をまとめて入れ替える出費が来る（理由③）

パチンコ・パチスロの台は、規制が変わると、古い基準の台を期限までに撤去しなければなりません。

そのたびに、店はまとめて台を入れ替える出費を抱えます。

大きな変化を2つ挙げます（2026年10月時点で確認できた内容）。

2018年2月1日: 風営法施行規則と遊技機規則の改正が施行。報道によると、パチンコの大当たり1回の出玉の上限が2,400個から1,500個へ、約3分の2に下がりました。
2022年1月末: パチスロ5号機（旧基準の台）が完全に撤去されました。

5号機の撤去の影響は、パチスロ専門店の数にはっきり出ています。

パチスロ専門店は2021年に768店、2022年に611店、2023年に443店と減りました（マネーポスト、警察庁統計の報道）。

東京商工リサーチは、2022年のホールの倒産39件（過去10年で最多）の要因として、6号機やスマスロ導入の資金負担を挙げています。

元店員の目線で言うと、撤去する台は稼働と、売ったときの値段を天秤にかけて決めていました。

撤去した台は中古業者に売りますし、中古の台を入れたこともあります。

台を売るのも、次の台を入れるための資金づくりの一部です。

だからこそ、規制で一度に大量の台が使えなくなると、お金の計算が一気に苦しくなります。

➡ パチンコ台・スマスロが撤去される理由4つ｜撤去期限と自主回収も解説

客は「近くの店と比べて」選ぶので、小さい店から客が抜けていく（理由④⑤）

遊技人口は底を打ったが、1人が通う回数は減っている

レジャー白書2025によると、2024年のパチンコの参加人口は690万人でした。

過去最低だった2023年の660万人から、30万人増えています。

ただ、レジャー白書2026の速報（2025年の実績、2026年7月公表）では、1人あたりの年間の活動回数が25.5回で、前年より5.5回減りました。

つまり、「客がいない」というより、少ないお客さんが、少ない店に集まっている状態です。

1人が通う回数が減れば、お客さんは行く店をしぼります。

選ばれなかった店から、稼働が落ちていきます。

お店は自分の稼働を「競合店と比べて」判断している

お店側の本音を言うと、自分の店の稼働がいいか悪いかは、競合店と比べて判断していました。

競合店とは、同じ地域でお客さんを取り合う近くのパチンコ店のことです。

働いていたころは、データの異常やゴトがないかも含めて、1時間に1回はデータを見ていました。

自分の店の数字だけ見ていても、良いのか悪いのかは分かりません。

近くの店と比べて初めて、「うちは負けている」と分かります。

お客さんも同じように、近くの店を比べて行く店を選びます。

パチンコ屋が潰れるのは、客がゼロになるからではなく、近くの店より選ばれなくなるからだと僕は考えています。

大型店・大手は台代や設備の負担に耐えやすい

記事のはじめで見たように、1,000台以上の店は増え、300台以下の店は減っています。

大きい会社は、新台やスマスロ・スマパチの設備、新紙幣の対応を、まとめて進めやすいと指摘されています（東京商工リサーチ、マネーポスト）。

資金に余裕があれば、新台を入れ続けられます。

新台が多ければ、お客さんが集まります。

逆に資金が少ない店は、入替も設備も遅れ、比べられたときに負けやすくなります。

資金力の差が、そのまま入替と設備の差になる。

これが、小さい店から減っていく理由です。

閉店は「倒産」だけでなく、会社が店をたたむ・業態を変える判断で決まる（理由⑥）

閉店のきっかけは、稼働の落ち込みだけではない

閉店は、お金が尽きて倒産するときだけに起きるわけではありません。

先ほどの帝国データバンクの数字では、2025年にホール経営法人は71社減りましたが、倒産は16件でした。

倒産以外の形で減った会社のほうが、ずっと多いということです。

店を閉めたり、業態転換（別の商売に変えること）をしたりするきっかけも、稼働の落ち込みだけとは限りません。

日刊SPA!（2024年8月3日）では、テナントの契約更新の時期や、お盆などの書き入れ時の後に休廃業する店が出る、という見立てが紹介されています。

同じ記事では、新紙幣の対応のような大きな設備投資も、店にとって重い負担として取り上げられています。

閉店の告知が直前になるのは、売上が落ちるから

閉店の告知が、閉店日の直前まで出ないことがあります。

お客さんから見ると不親切に感じますよね。

お店側の本音を言うと、告知はギリギリまで出しません。

理由は2つです。

閉店すると知られると、お客さんに「もう出さないんだろう」という印象を持たれてしまう
その結果、お客さんが来なくなり、売上が減る

閉店日までは店を開けて営業する以上、その間の売上が落ちるのは店にとって大きな痛手です。

通っている店の閉店告知が直前に出ることは珍しくないと知っておくと、貯玉などで慌てずに済みます。

閉店が決まると、働いている人は異動か退職になる

閉店が決まると、働いている人は系列店への異動か、退職になります。

パチンコ店で働いている人は、自分の店だけでなく、会社の系列店の状況も見ておくと安心です。

次に潰れやすい店には傾向があるが、前兆は「目安」にすぎない

ここまでの理由から、潰れやすい店には次のような傾向があると言えます。

台数の少ない小型の店
近くに大型店がある
新台や設備への投資を見送っている

外から見える前兆として、よく言われるのは次のようなものです。

新台の入替が減る、なくなる
スタッフが減る、掃除が行き届かなくなる
飲み物や貸し傘などのサービスが縮小される
同じ会社の系列店が最近閉店した

ただし、これらは経費の見直しで起きることもあります。

当てはまっても、潰れるとは限りません。

ネット上には出玉の変化を前兆とする説もありますが、確かめられる話ではないので、ここでは前兆として扱いません。

気になるのは、店に預けている貯玉（店に預けておける出玉）だと思います。

閉店が決まった店の貯玉をいつまで使えるか、系列店で使えるかは、店によって違います。

使える期限や補償の仕組み、休業の張り紙などの前兆は、こちらの記事で詳しく書いています。

➡ パチンコ屋が潰れたら貯玉はどうなる？補償基金と閉店の前兆を元店員が解説

パチンコ・スロットを楽しむときの注意

パチンコ・スロットは、18歳未満は遊技できません。
遊技は、生活に影響しない余裕のあるお金で楽しみましょう。
のめり込みに不安がある人は、「リカバリーサポート・ネットワーク」に電話で相談できます。
- 電話: 050-5846-3952（月〜金 10:00〜22:00、受付は21:30まで。祝日を除く。通話料がかかります）
- 公式サイト: https://rsn-sakura.jp/
- 2026年10月時点の情報です。